投資信託とは、多くのお客さまから集められた資金を一つにまとめ、運用の専門家である投資信託会社が債券や株式などに分散して運用し、その収益を分配金としてお客さまにお返しする商品です。

投資信託の仕組み

(平成29年1月分)
 

1位 新光J-REITオープン

2位 ダイワ・US-REIT・オープン・Bコース

3位 日経225ノーロードオープン

4位 ダイワ日本国債ファンド

5位 アジア好利回りリート・ファンド

  1位 日経225ノーロードオープン

2位 新光J-REITオープン

3位 ダイワ・US-REIT・オープン・Bコース

4位 ダイワ日本国債ファンド

5位 コーポレート・ボンド・インカム

販売実績ランキングについてのご注意事項
本ランキングは、当行のお客さまのお申込データを基に作成したものであり、特定の投資信託の推奨、勧誘を目的としたものではありません。銘柄の選択は、お客さまご自身で行っていただくようお願いいたします。
本ランキングの月間販売額・件数は、インターネットによる購入も含めております。ただし、MMF、公社債投信及び投資信託自動積立サービスでのご購入は除いております。
本ランキングは、過去のデータで作成したものであり、将来のランキングや成果を保証するものではありません。
上記の各ファンド名をクリックすると株式会社NTTデータ・エービック作成のファンド詳細情報のページにリンクします。

 

投資信託のメリット
投資信託の主なリスク
投資信託の上手な活用方法
投資信託自動積立サービス「積立自慢」
投資信託でヤマダポイントサービス
投資信託 電子交付サービス
取扱ファンド・基準価額・比較チャート他(※)
分配金一覧(※)
情報BOX(目論見書、各種レポート)(※)
マーケット情報・マーケット速報(※)
一般社団法人投資信託協会のページへ
投資信託の収益分配金に関するご留意事項
(※)株式会社NTTデータ・エービック作成
 
投資信託のお取扱い店舗は出張所・インターネット支店を含め92店舗です。(詳しい支店名・住所・電話番号はこちらから)
詳しくは、店頭または電話にて担当者にご相談ください。


東和銀行からのお知らせ
平成28年5月12日

「BAMワールド・ボンド&カレンシー・ファンド(毎月決算型)」(愛称:ウィンドミル)、「ロボット・テクノロジー関連株ファンド―ロボテック―」、「ヘルスケア・リート・プラス」の取扱を開始しました。

平成28年1月4日 ジュニアNISA口座開設キャンペーン
ジュニアNISAについて
平成27年5月11日

「コーポレート・ボンド・インカム(為替ノーヘッジ型)『愛称:泰平航路』」、「グローバル・アロケーション・オープンAコース(年1回決算・為替ヘッジなし)」「グローバル・アロケーション・オープンBコース(年4回決算・為替ヘッジなし)」の取扱を開始しました。

平成26年10月1日

「ダイワ高格付カナダドル債オープン(毎月分配型)」、「アジア好利回りリート・ファンド」、「DIAM割安日本株ファンド」、「MHAM物価連動国債ファンド(愛称:未来予想)」の取扱を開始しました。

平成25年4月12日 平成26年1月から少額投資非課税制度(日本版ISA)が始まります。
平成24年9月22日 東和インターネット投資信託における電子交付サービスを開始しました。

投資信託ご購入にあたってのご留意事項
投資信託は、預金ではなく、また預金保険の対象ではありません。
   
当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
   
投資信託は、金融機関の預金・定期積金と異なり、元本および利息の保証はありません。
   
投資信託は、投資信託委託会社が設定・運用を行っているもので、当行では申込の取扱を行っています。
   
投資信託は、株式、債券、リート(不動産投資信託)など有価証券に投資しますので、ファンドに組入れられた株式、債券、リート(不動産投資信託)などの値動き、為替相場の変動(外国証券に投資している場合)、発行者の信用状況の変化等により、基準価額は変動します。従って、ご購入時の価額を下回ることがあります。これに伴うリスクは、ご購入されたお客さまが負うことになります。
   
投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
   
投資信託には、購入、募集または換金時に手数料がかかるものや信託財産留保額が控除されるものがあります。なお、ファンドをご購入後、保有期間中にかかる信託報酬、売買委託手数料、監査報酬などの諸費用は、信託財産から支払われます。
   
一部の投資信託には、中途換金ができないものや換金可能日時があらかじめ制限されているものなどがあります。
   
投資信託をご購入すること、あるいはご購入しないことが当行との融資取引等他の取引に影響を与えることはありません。
   
お申込みにあたっては、最新の「投資信託説明書(目論見書)」を東和銀行本支店等にご請求の上、必ず内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。
   
投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。


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